当研究所では年４回、東京にて顧問先会員向けの賃金労務問題研修会を実施しております。
会員でないお客様も、席に余裕のある場合にご参加いただけます。
新規にご入会、ご参加ご希望のお客様は、下記(メール）へお問い合わせ下さい。

【ご連絡先】
・賃金システム研究所本社
TEL　0467-45-4845
FAX　0467-46-7755
E-mail

【セミナー料】　１社につき２名様まで１０万円＋消費税

なお、次回以降の研究会は、　2010年　5月21日　9月9日 11月11日
東京・新橋の「航空会館」にて開催予定となっております。

　

賃金システム研究会® 正会員様には、事前に詳細をご連絡します。

■第137回　賃金システム研究会
　 　　2010年 2月19日(金) 東京にて開催されました

【日　時】2010年 2月19日（金）　午後1時30分～午後4時30分

【場　所】東京都港区新橋1-18-1　地図
　　　　　　航空会館　２０１会議室
　　　　　　TEL　03-3501-1272

【テーマ】 

　

(1) 伸びる組織のための人事評価　（出版記念講演）
(2) TDB独自調査から見た景気動向と賃上げ（講師：（株）帝国ﾃﾞｰﾀﾊﾞﾝｸ　森　克裕先生）
(3) 2010年度適正賃金決定・見直しのやり方
(4) 今春闘の予想

  ※賃金システム研究会®正会員様専用資料コーナー

　

■過去４回のテーマは下記の通りとなっております。

第136回

※ 「新型インフルエンザ対応マニュアル」

(1) 自社に合った新しい昇給ルールの作り方
(2) 賃金制度改革事例に学ぶ（その９）
(3) 目標到達度・評価制度の作り方と運用
(4) 業績連動型賞与の実務とポイント式配分方法
(5) 2009年・年末賞与の予想

　

第135回　

(1)残業手当のいらない管理職（講師：中川恒彦先生）
(2)名刺交換会（午後７時まで別会場にて）

第134回　

(1)不況に克つ！制度作り＜７要件＞
(2)「裁判員制度」と賃金
(3)賃金制度改革事例に学ぶ（その８）
(4)賞与の総枠算出方法と効果的配分
(5) ２００９年夏期賞与の予想

第133回　

(1)TDB独自調査による景気動向と賃上げ（講師：（株）帝国ﾃﾞｰﾀﾊﾞﾝｸ　山縣　聡先生）
(2)賃金関係の得する助成金情報（講師：（株）年金・賃金問題研究所　糸賀　大先生）
(3)２００９年度適正賃金決定・見直しのやり方
(4)今春闘の予想

■九州・沖縄地区・関西地区にて賃金システム研究会を開催することがあります。

　九州・沖縄（九州分室）　ＴＥＬ　092-861-9888　　

　関西（NSRビジネス）　TEL　06-6243-0628


■賃金システム研究会でゲストとしてご講義いただいた講師の例

講　師　名	出　講　当　時	テ　ー　マ	開催回	開催日
中川　恒彦先生	元滋賀労働局長	労働法規改正への具体的な対処法	127	2007.9.14
星野　鉄夫先生	岐阜車体工業（株）　会長	トップがチャレンジした人事改革	122	2006.6.2
佐々木　宏先生	立教大学教授	新卒学生の就職意識	121	2006.2.17
城　繁幸先生	Joe's　Labo	日本型「成果主義」の可能性	119	2005.9.9
村上　正人先生	ソニー・ヒューマンキャピタル 副社長	ソニー本社の役割給とその運用	110	2003.6.10
粟田房穂先生	元朝日新聞論説委員 宮城大学教授	「ディズニーリゾート」の経営手法	104	2001.11.9
清家　篤先生	慶應義塾大学教授	２１世紀へ向けた新しい雇用のあり方	100	2000.11.7
金指　勝則先生	ソニーマーケティング・ 人材センター統括部長	ソニーの人事制度改革から学ぶ	96	1999.11.12
西久保浩二先生	生命保険文化センター主査	企業内福祉・企業年金の動向と対応策	92	1998.11.10
吉本　澄司先生	さくら総合研究所 上席主任研究員	日本経済の行方と企業の対応	88	1997.11.10
森 康晃先生	（財）日中経済協会 北京事務所長	中国経済および日系進出企業の現状とこれからの対応策	83	1996.9.20
黒瀬　直宏先生	（財）中小企業総合研究機構 第一研究室長　白鴎大学講師	中小企業の現状とこれからの対応策	80	1995.11.10
Ｄ・ボング先生	クロール　日本支社長	企業における危機管理の現状とこれからの対応策	79	1995.9.22
井上宗迪先生	多摩大学経営情報学部教授 丸紅国際経済研究室長	日本経済の動向とこれからの企業対策	76	1994.11.10
小井土　有治先生	日本経済新聞社　論説委員	景気の行方とこれからの企業対策	72	1993.11.15
市来　治海先生	住友生命総合研究所 主任研究員	景気の行方とこれからの企業対策	68	1992.11.17
粟田　房穂先生	朝日新聞　論説委員	景気の動向とこれからの経営対策	56	1989.11.14
宮崎　徹先生	国民経済研究協会	景気の行方とこれからの企業のあり方	52	1989.11.18
館野　守男先生	経済評論家　NHK顧問	転換期の経済と企業の対応策	48	1987.11.12
叶　芳和先生	国民経済研究協会　理事長	日本経済の動向と企業の対応	44	1986.11.18
並木　信義先生	日本経済研究センター理事	日本経済の動向と企業の対応	40	1985.11.19
田中　直毅先生	経済評論家	日本経済の動向と企業の対応	36	1984.11.16

当研究所では、経営者団体、厚生労働省、都道府県、民間などの委託により出講しセミナーを行うことがあります。
セミナーを開催する場合は、その都度お知らせいたします。

　

2010年

　

　

 3月9日（火）　「賃金・退職金セミナー」  （茨城労働局）

　

　

　

■関西地区・ＤＫモデル賃金セミナー開催されました

　

　  

・伸びる組織のための賃金制度改革　（大阪市・ＮＳＲビジネス、　06-6243-0628）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　詳しくは、案内（PDF)をご覧下さい。

　

　

■賃金システム研究会®　正会員限定　Ｗｅｂ版　ＤＫセミナー放送中

　

　

　

　

　

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・　人事評価の納得性・透明性を高める！　　　約４２分 

・　育成型人事評価ルールの策定　（その１） 　約２６分 

・　育成型人事評価ルールの策定　（その２） 　約２６分 

・　これならできる職能資格制度から役割等級制度への移行 　約２１分 

・　ＤＫモデル賃金・社員説明会 　約２７分  他

　

遠隔地でも受講可能なセミナー（Ｗｅｂ上で実施するＤＫセミナー）は、

１年３６５日２４時間開講しています。

　

　

賃金システム研究会® 正会員の方は、パスワードを確認後、

※賃金システム研究会®正会員様専用資料コーナー

　

よりログインしてください。

　

■最近のセミナー具体例：　講演テーマ（主催者／場所）

　

・不況を克服する賃金制度の７要件 （京都経営者協会／京都市）

・賃金制度改善のための賃金システム診断 （東京労働局／東京都）

・人も企業も活かす賃金制度とIT ツール （クレオ／東京都）

　

・「名ばかり管理職」の賃金決定と賃金制度改革（東京都中小企業経営者協会／東京都）

・経営革新につながる賃金システム診断　（中小企業診断協会／横浜市）

・伸びる組織のための賃金制度改革：事例編 （ＮＳＲビジネス／大阪市）

　

・定年延長へ向けた賃金・退職金制度の作り方 （東京都／亀戸）

・適格年金移行問題を契機として考える退職金改革 （東京経営者協会他／東京都）

・民間給与の実態 （防衛省陸上自衛隊・小平会計学校／小平市）

　

・税理士業務に必須なＤＫモデル賃金・役割基準の新・賃金制度　（ＴＫＣ中部支部／名古屋市）

・ＤＫモデルの本給体系　（愛知労働協会・労働カレッジ／名古屋市）

・中小企業のための賃金制度再構築　（ＣＳＧ連合愛知一般同盟／名古屋市）

・賃金システムの再構築と人事評価ルールの決め方 （関西経営管理協会／大阪市）
・労働時間短縮を可能にするＤＫモデル賃金とは？ （鳥取県経営者協会／鳥取市）
・人も企業も活かす新賃金制度の構築と運用方法 （福岡県経営者協会他／福岡市）
・職務・業績給への移行方法 （神奈川県／平塚市）

・新賃金システムの構築・運用と人事評価ル－ルの決め方 （沖縄県経営者協会／那覇市）
・卓話 （藤沢東ロータリークラブ／藤沢市）
・成果重視の新しい賃金システムの作り方 （労働基準局／富山市）
・高付加価値実現のための新しい賃金システム （商工会議所／鳥取市）
・賃金システムの再構築と運用方法 （企業研究会／東京都）

・ＤＫモデル賃金の考え方 （清水町商工会／和歌山県清水町）

・年俸制の導入に向けて （茅ヶ崎商工会議所／茅ヶ崎市）
・週４０時間制を実現するために必要な中小企業のこれからの賃金システム （全国中小企業団体中央会／東京都）
・これからの賃金制度を考える （南信労政事務所他／伊那市）
・人も企業も活かす新賃金制度の構築と運用方法 （日本労働研究機構他／札幌市）

・新しい賃金制度の考え方と作り方 （大分労働基準局他／大分市）
・成果主義時代のＤＫモデル賃金と人事評価 （佐賀労働局／佐賀市）
・これからの賃金体系のあり方（東京都／東京都）
・賃金・退職金（神奈川県／横浜市）

・「ＤＫモデル」賃金の導入で人も企業も活かす （四国四県夏季労働大学／四国四県）
・雇用管理モデルプラン－工業協会セミナー （雇用促進事業団他／横浜市）
・２１世紀に向けての新しい賃金システム （賃金問題研究会／佐賀市）
・これならできる能力重視の賃金システム （ＪＩＬ、山口県他／山口県）

・賃金システムの再構築 （雇用促進事業団他／岐阜市）
・日本の賃金とＤＫモデル （人民大学大学院／中国・北京市）
・戦後日本の賃金制度改革 （中央財経大学／中国・北京市）
・日本の賃金制度の特徴 （ＪＩＣＡ他／八王子市）

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