人事評価は昇給や賞与配分のためだけの相対評価ではなく、人材育成と業績向上にも役立つ絶対評価に変える必要があります。いつまでも相対評価のままでは、人も企業も活かされません。
絶対評価では、各等級に割り当てられた役割や職務を遂行する上で、企業が期待する基準と比較して、「成果」「能力」「態度」、つまり「プロセス」や「結果」がどの程度まで達成されているかを評価します。

しかも、事前に何を行うべきか「契約」(前評価)を行い、期末には、事実や行動といった証拠をもとに評価が行われます。これが、グローバルに通用する人事評価なのです。

下位等級では結果よりもプロセスや行動要素が重く評価され、上位等級ほど成果的要素が重視されます。また、評価項目を明確に示すことが重要です。

時代は、これらを兼ね備えた、賃金システム研究所の「いつ・どこ」 方式「契約型」 人事評価制度を求めています。


<絶対評価と相対評価の比較>

着眼点 絶対評価 相対評価
定義  目標との競争  ヒトとヒトとの競争
納得性  職務基準や職能基準にリンクした評価であり、評価者は評価しやすいし、被評価者にも納得されやすい 職務基準や職能基準とは直結せず、基準がないから、評価しにくく納得性に乏しい 
企業業績との連携 評価基準を企業業績に関連づけることが可能  評価結果と企業業績とは、関連性が薄い 
やる気づくり  チャレンジの目標が明確なので、やる気を引き出すことが可能となり、業績向上に役立つ チャレンジ目標があいまいなので、やる気に結びつきにくく、業績向上に役立ちにくい 
人材育成性
 
各人の弱点や強化ポイントが明確になり、能力開発の目標ができ、敗者復活に結びつけれらる ヒトとヒトとを比べるので、ライバルを蹴落とすことはできても、企業の人材開発の手段にはなりにくい
チームワーク性
 
チームが協力して基準を満たすようにできるので、和をこわさない
 
各人の能力がどんなに向上しても、SABCDに分かれるから、敵対関係が生じやすくなり、無限競争を引き起こす
構築上の簡便性
 
正規分布を考える必要がない  基準がないので、正規分布を使い、SABCDの%を決める必要がある
評価要素や基準は、企業や職場の実態に合ったものを作る必要がある 評価項目の具体性は、必ずしも必要でない 
職務等級別、評価項目別に、重要度に応じてウェート付けが必要 評価項目ごとのウェート付けは、特に必要でない 
運用上の簡便性
 
B以上の基準を満たせば、Cはなくともよい 被評価者をSABCDに分ける必要がある
被評価者は1人でも評価可能
 
評価項目の着眼点を決められても、基準が一定しないので、被評価者1人では評価できない
評価結果の調整が必要なときでも、基準に照らして行うから比較的容易 対人比較となるから、基準がないので、調整が難航しがちとなる


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